近年一般化する防災性能評価において、計算で成立していれば良いという考え方が横行しています。日本防災研究所に在籍するスタッフの多くは防災エンジニアまたは研究者であり、検証法の成立に必要なテクニックだけではなく、本来求められている防災計画がいかなるものかを踏まえて、設計者に業務協力を行っております。

日本防災研究所は、その技術力をゼネコン各社、大手設計事務所に認められ、過去にいくつもの特殊な案件について技術協力いたしてまいりました。特にルートCにおける業務では、高度な手法により火災安全性を確認し、他社では難しい計画や、工法などを実現可能とします。

検証法を適用するにあたり、建物用途・規模により向き不向きがございます。日本防災研究所では、過去の案件から得た知見を共有することで、ご依頼いただく案件のメリットだけではなく、検証法を適用した場合のデメリットもしっかりと説明し、検証法を適用すべきではない場合は、はっきりとその様にお伝え致します。